お金を一度でも借りようと思ったことのある方なら、カードローンの審査内容が一体どんなものか気になりませんか?
実は申込書の内容は、どこも似通っています。審査のポイントって、どの企業も変わらないんですね。
そこでよくある審査内容を紹介しつつ、申込み時の心得についてもご説明したいと思います。消費者金融・銀行カードローン、どちらをお考えの方にも参考になります!
申込書の最初に記入するのは、住所・氏名・年齢・性別など、お馴染みの個人情報です。この中の住所は、契約時のカード等の郵送先として必要ですが、その後は余り使われることがありません。
でも実はカードローン審査において、「住所」は重要ポイントなんです。先ずはその理由からご説明しましょう。
携帯電話の普及によって、最近はカードローンの申込みも、固定電話がない方でも受け付けてもらえるようになっています。
しかし住所が不定では、お金を貸す業者は皆無です。何故なら、借り手の行方が分からなくなることほど、業者が嫌がることはないからです。
でも住所を変えることって、そう難しいことじゃありませんよね。誰だって望めば何時でも自由に引越しができます。従って、カードローン会社は”引越”についてはちょっと敏感なのです。
引越には何かとお金がかかりますから、転居前後にカードローン申込みをする方は少なくありません。でもその際には、住所変更届けを絶対に忘れないようにしましょう。
引越前にカードローンを申込んだ方は、転居が済み次第、住所変更の手続きが必要です。面倒がって長く放置していると、信用を失う危険性もあるので気をつけてください。
引越し後に申込む場合は、本人確認書類の方の住所変更もお忘れなく。免許証に記載された住所が現住所と異なっていると、審査に通ってもお金を借りることはできません。
さて基本的な個人情報の次には、家族や住居についての設問が続きます。家族のことを尋ねられると、コッソリお金を借りようとしている方ならちょっと不安になるかもしれません。でも実はカードローン会社が知りたいのは、もっと別のことなのです。
家族に関する設問は一般的に以下のようなもので、選択項目から1つを選ぶようになっています。企業によってはもっと簡略なものもあります。
(カッコ内)はどう審査されるかを勝手に想像してみたものです。実際にこの通りかどうかは分かりませんが、各企業はこのように経済状態をスコアリングしていると考えられます。
いずれにしても設問は詳しくてもこの程度ですし、あくまでも返済能力を測る判断材料のひとつに過ぎません。決して家族にどうこうしようという訳ではありませんので、どうぞご安心ください。
次に重要なのが勤務先についての情報です。特に消費者金融で借りるには本人収入があることが前提ですから、自己申告だけでは不十分で、必ず裏付けを取られるということを憶えておきましょう。
自分の勤務先の正確な社名や住所、規模などを正確に暗記している人はそう多くはないはず。カードローン申込みの際には、必ず関連資料を手元に置いて、間違わないよう入力してください。
企業によっても差はありますが、申込書では一般に以下のような項目がよく見られます。資料がないと正確に答えることは難しい設問もありますね。
またお仕事をしていることの裏付けとして、在籍確認という審査上の手続きがあります。これは職場に電話をかけて確認をとるというものですから、くれぐれも電話番号の間違いのないよう十分に気をつけてください。
在籍確認といえば、ちょっと気になるのは派遣社員の方達です。
カードローン申込書には派遣先と派遣元の2種類を明記するようになっている場合もありますが、1カ所しか記入欄がない場合は、どちらを申告するべきなのでしょうか。
この場合、派遣元の会社情報を申告するのが正解です。在籍確認のことを考えると、実際の勤務先ではないので心細い気もしますが、会社名から派遣会社であることは明らかですから、その点は了解済みのはずです。
でも派遣社員は正社員に比べるとやはり信用度が低いため、在籍確認がスムーズに取れないと審査に落ちる危険性も。そこで派遣元の担当者の方に、事前に在籍確認のことを伝えておくことをお薦めします。
こうすることで、個人情報保護法のため電話に対応できないときも、本人の承諾があるので在籍確認が可能になるからです。また事前に電話があることが分かっていれば、派遣会社の方にもキチンと対応してもらえる可能性も高くなるでしょう。
最後は他社借入についてです。実はこれが一番の問題かもしれません。特に消費者金融では、他社での借入額によっては、即審査落ちる場合もあるからです。
でも自分には他社借入がないと思い込んでいる方もいるかもしれません。ここで「他社借入」について再確認することにしましょう。
一言で「他社」と言っても、その定義は様々です。大雑把に「他の会社=消費者金融」だと解釈すれば、アイフルやプロミスといった業者からの借入についてのみ申請すればいいことになります。
しかし企業が本当に知りたいのは、「総量規制の対象となる貸付残高」のこと。ということは、クレジットカードのキャッシングもここに含まれます。但しショッピングの残高は、リボ返済にしていたとしても対象外です。
※但し、事業者向けローンは総量規制の対象外です。
気になるのは銀行や信用金庫のカードローンです。これらは総量規制の対象ではありません。従って通常は申告しなくても構わないのですが、注意書きがあれば必ずそれに従うようにしてください。
※但し、住宅ローンと自動車ローンは総量規制の対象外です。
他社の利用はバレないと言う人もいるのですが、これは昔の消費者金融しか知らない方かもしれません。今は3種類ある信用情報機関同士のネットワークは完璧!どこでお金を借りたとしても、その情報は筒抜けです。
多少の誤差ならば許容範囲ですが、余り大幅にサバを読むと、故意を疑われることもあるので用心してください。
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